こんにちは。

仲村和也です。

ネイルサロンをやるにあたって、個人事業主としてやるのか？ 法人としてやるのか？ という相談をよく頂きます。
今回はこの辺のお話しをしていきたいと思います。

個人事業と法人の大きな違いは税金面

色々な考えがあるとは思いますが、基本的にはまずは個人事業主でいいと思います。
年間の売り上げが1000万以下の場合には、特にそういえます。

個人事業と法人では何が違うかといいますと、いちばん大きいのは税金についてです。
法人にすると、社会保険の加入も必須になりますし、その分の負担が増えてきます。
また、個人事業主でも社会保険に加入することはできますし、一定人数以上のスタッフを雇用する場合には、やはり義務になるので注意が必要です。

ちなみに、社会保険とはどういうものなのかの基本的な内容を記しておきます。

雇用保険

31日以上、週20時間を超えて働く人が条件で、労働者の保護のための保険。
原則的にフルタイムで働く人には必須。

労災保険

全ての労働者のための保険。
業務上の労働者の災害について、一定額の保証をする。
もし何かあった場合に労働者を守るのが目的ですが、事業におけるリスク回避にもなります。
フルタイムで働く人には必須。

健康保険・厚生年金保険

健康保険と厚生年金は2つでひとつ。加入条件は同じで、どちらかひとつだけの加入は出来ない。
健康保険は労働者が病気や怪我を負ったときに必要で、厚生年金は老後のためのものです。
フルタイムで働く人は必須。

以上の内容はあくまでも基本的なもので、雇用形態などで変わってくるので、
詳細は専門家に相談してみて下さい。

法人にしたときのメリットは？

法人は、売り上げがどんどんと上がって利益が増えていっていれば切り替えた方がいいかもしれませんが、そうではない場合には急いで法人にする必要はないとは思います。
税理士に相談するのがいいと思いますが、この法人への切り替えのタイミングについては、税理士によって考え方が違うので、自分がどこを目指すのかをしっかりと決めておいた方がいいでしょう。

法人にするメリットは、やはり個人事業主とは異なる信用度です。
これは事業をやっていく上では大きい部分でもあり、あくまでも個人でネイルサロンをやっていきたいのであれば法人化の必要はないかもしれませんが、将来的なビジョンとしてもしサロンの店舗展開などを考えているなら、どこかのタイミングで法人化した方がいいでしょう。
社会保険完備になると求人するときなどにも有利になりますし、店舗展開の際に融資が必要であれば、これも個人事業時よりも有利になると思います。

ただし、前述しましたが法人化には社会保険その他などで個人事業主にはない経費がかかることになります。
小さな会社などでは、ここら辺をないがしろにしている所もあるのですが、やはり経営者としての責任として、しっかりと対応しておく必要はあると思います。
なにより、スタッフたちが安心して働いていくための基本条件でもあります。

これらを考えると、無理に法人化することで経費的に経営に悪影響を与えてしまうこともないとはいえないので、サロンの状況なども考慮してしっかりと考えることが重要です。
どんなことにもメリット、デメリットはあるので、まず必要になるのは情報です。
社会保険以外にも、ある一定額以上であれば所得税も個人事業主より安くなりますが、
一定額以下になってしまうと逆に高くなってしまうこともあります。
その他にも様々な面で異なる部分がありますので、自分の方向性に本当に法人化が必要なのかどうかをじっくりと考えるのがいいでしょう。

多方面からきっちりと情報を集めて、自分の目指すビジョンにはどんな方向性が適切かをしっかりと見極めて進んでいって下さい。

こんにちは。

仲村和也です。

以前もブログで話したことですが、ネイルサロンのオーナー様とお会いしてよく思うことに、気づいていながらも放置している問題が多々あることです。

時代は常に動いている

時代というものは常に動いて変化しているので、今現在ベストな状態だったとしても、さらにその先を見て進化していくのが鉄則です。
ですので、問題に気づきながら後回しにして放置するのは本当に危険なことなのです。

どんな業種の企業でも同じではありますが、特に客商売である接客業の場合には、時代と共にお客様のニーズも刻一刻と変わっていきます。
ネイルサロンで言えば、たとえ今お客様に人気のあるネイルデザインやサービスを行っていたとしても、それをそのまま続けていてはすぐにお客様は来なくなってしまいます。
「まだいいだろう」「もう少しこのままで」と先延ばしにしていてはダメです。

ネイルアートはファッションのカテゴリーに入るものなので、常に最新の流行についていく、出来ることならば流行を作っていくようにするのが理想です。
現在サロンの調子がいいのであれば、その状態を維持しながらもその先を見据えた戦略を考えること。
流行を敏感に追って、いち早くお客様に提供していける体制を作ることが重要です。

また、サロン内の問題などもそうです。
もしスタッフ同士が上手くいっていない状態であれば、早急に手を打つ必要があります。
人間関係はなかなか厄介なものなので、後回しにしたくなることもあるかもしれませんが、そうこうしているうちにさらに問題が大きくなるかもしれません。
早く解決しなかったために、ネイリストが辞めてしまっては大変です。もしそれがサロンの看板ネイリストだったとしたら、目も当てられません。
人間関係のトラブルの放置も、大変危険だといえるでしょう。

「ネイリストになりたい人」を育てていく

そしてもうひとつ、ネイリストが足りないのに何となくそのままやり続けてしまうサロンも多いかと思います。
「求人をかけているのだけど全然来ない…」
とだけいって、来ない状況に甘んじていては、これもまた先へは進めないのです。
「うちだけではなく、どこのサロンもネイリストが足りてないし、未経験者はちょっと…」
などの言い訳をしていても始まりません。

常に状況を見据えて“ならばどうするか？”を考えていく必要があります。
今は業界的に、未経験者のスクール卒業生もあり余っていて、簡単にいつでも採用できるという状態ではありません。
3年から4年ほど前であれば、「未経験者可」などの文句を入れることである程度の人数から応募があったように記憶していますが、今では厳しいです。

それならば、「現場などが未経験」ではなく、「ネイリストになりたい人」を育てていくしかありません。
これは時間も費用もかかる大変作業にはなりますが、そうも言ってはいられないならやるべきです。
とにかく、どんなことでも改善するべく動き続けることが大事です。

また、逆に未経験者ではなく、キャリアのあるネイリストが来た場合、それで安心かというとそうではありません。
キャリアがある故に、ひと筋縄ではいかないようなことも起きてくるはずです。
今まで他のサロンでのやり方で働いてきていて、自分なりのポリシーもあるでしょう。
そんな人を自分のサロンに見合ったやり方で働いてもらうようにしなければなりません。

そのネイリストを自分が引っ張っていけるのか？ または百戦錬磨のネイリストの教育を任せられる右腕がいるのかどうかも重要になってきます。
異端者がひとりいて自由にやってしまうことで、他のネイリストたちは不満に思うはずですし、サロン内の統率も崩れてきます。
もしかするとオーナーとしてのビジョンにも影響があるかもしれません。
新人でも経験者でも、それなりの覚悟を持って教育していくことが求められてきます。

ネイルサロンはネイリストがいないことには始まりません。
優秀なネイリストがいてこそ、サロンの繁栄に繋がっていくのです。
この教育に強くなっていければ、ネイル業界で勝ち抜いていける可能性はグッと上がるはずです。

こんにちは。

仲村和也です。

今回は、いかに取り逃しがないようにお客様の予約を入れるか？ についてのお話しをしていきたいと思います。

無駄なく予約を入れる方法を考える

現在のネイルサロンの予約については、もちろんお電話などもあるでしょうが、インターネットから来ることがほとんどかと思います。
予約表がリピーター様の次回予約で埋まっている、という状態が理想ではありますが、サロンのオープンから数年間はなかなか難しいでしょう。

このネット予約なのですが、ホットペッパービューティなどのサロンボードシステムを使っている方は解ると思いますが、どうしてもデッドスペースが出来てしまうことが多いです。
予約はお客様が空いている好きな時間に入れていくわけですが、どうしても予約の取れない枠が出てしまうからです。

例えば10:00から18:00の8時間の予約枠を空けていたとして、付け替えを2時間と考えるとマックスで4名様の予約が取れるわけです。
ですが、これが予約の入る時間によってはもちろん4件は取れません。
単純に11:00から予約が入ってしまうと、その後がキッチリ埋まったとしても3名様の予約、その後ももし1時間空けての予約が続いてしまうと、最低で2名様の予約しか取れなくなります。
2名様分のみ、ということはほとんどないとは思いますが、3名様と4名様でも総合的に考えると売り上げにかなり差が出てきてしまいます。

ならばどうすればいいかというと、
“システム的に決まった時間しか予約が取れないように仕組み作り設定をする”
または原始的ではありますが、
“ご予約の時間をずらして頂けないかをお客様にご連絡する”
この2つはどちらかというとサロン側の都合に合わせた方法です。

そして、人件費はかさんでしまいますが、
“アシスタントを入れてオフプレパなどを任せて時間を短縮し、予約をどんどん入れる”
などの方法があると思います。

この3番目がいちばんお客様には影響を与えない方法ではありますが、施術時間を短くすることになるので、気をつけなければならないでしょう。
当然のことながら技術的におろそかになってはダメですし、時間が迫ってくると接客接遇の面にしても雑になってしまう可能性もあると思います。

お客様に「あのネイルサロンは前は丁寧だったのに、繁盛し始めてからはネイルも雑だし、無愛想になった」と思われてしまっては元も子もありません。
そしてこういうマイナスな噂というものは、1度ついてしまうとそれを払拭するのは大変なことです。
サロン側としては、ネイリストに負担をかけながらもお客様のためを思って…ということでしょうが、まったく意味を成さなくなってしまいます。
そうなってしまわないように、どんな方法を取ればいいのかはサロンやネイリストたちの現状を考えて決めることが大切となります。

リピーター様に、決まった時間枠の予約を認知して貰う

ちなみに、マイサロンの場合には、お客様に予約のお時間のご相談をさせて頂けないか連絡することを徹底しています。
これによって1日5000円の売り上げが上がれば、月に15万円の売り上げとなります。
実際にはもっと効果が出ているかと思います。

電話でもそうですが、それに併せてご来店頂いたお客様にはご案内がスムーズな時間をお伝えしてもいます。
これを継続的にやっていくと、リピーター様は決まった時間枠を認知してくれて、その時間にご予約を入れて下さるようになってきます。
もちろん利益を上げることを目指してはいますが、それと共により多くの方にネイルを楽しんで頂きたい、という思いもあります。

予約時間のシステムの仕組みが安定すれば、その月や曜日によっていつが混んでいるのか空いているのかの流れもある程度は出来てくると思います。
そうなれば、リピーター様に電話ででもスムーズな時間帯をお教えすることも可能になるでしょう。
また、ブログやツイッターなどのSNSを使って、予約状況を解りやすく閲覧者にお伝えしておく、というのも親切でいいのではないでしょうか？
これもまた大変な作業にはなると思いますが、やってみる価値は十分にあると思います。

手間はかかりますし、慣れるまでは抵抗のあるスタッフもいますが、頑張ってくれていることに感謝しています。
高い広告費を払って集客出来ても、サロン側として受け入れられないのでは意味がありませんので、自分のサロンにあった最適な方法を探してみて下さい。

こんにちは。

仲村和也です。

ネイルサロンはサービス業です。
このサービス業というのは、先進国ではとても伸びている産業でもあります。
ネイルサロンを始めるときには、まずはこのサービス業とは何か？ ということを考えることからになるのですが、この部分になると長くなってしまうので、これは次の機会に回して今回は人件費をテーマにお話しをしていきます。

サービス業でいちばんかかる費用は…？

サービス業のいちばんいいところは、初期費用が比較的安く済むということです。
ですが、サービスを提供する人が重要な業種といえるので、人件費が最もかかる産業でもあります。
この人件費、各業種でどれくらいが理想なのかということは、実は決まっているのです。
というよりも、このくらいの経費がかかっているのなら人件費はこれくらい、というように、おおよその目安があります。

この経費を“何となく”でやっていると、何となくの経営になってしまいます。
かかるべき経費の数値を知っているだけでも経営戦略が立てられますし、しっかりとした利益も出すことが出来るのです。
これを知るには「労働分配率」を出す必要があるのですが、簡単にいえば人件費をどれくらいにすればいいのか？ ということになります。

ここで、その「労働分配率」の基本を紹介しておきましょう。

「労働分配率」とは？

人件費を決定するひとつの方法が、「労働分配率」です。
この「労働分配率」を知るには、「付加価値額」と「人件費」の2つを知ることが必要です。

「付加価値額」とは会社が付け加えた価値のことで、
仮に商品を800円で仕入れたとして、1000円で売るなら200円の価値を加えたことになります。
これが「付加価値額」であり、いわば「売上総利益」とほぼ同じと考えていいでしょう。
そして「人件費」は、主に給料や保険料など社員が働く上で欠かせない費用の総額をいいます。

「労働分配率」とは、「付加価値額」に占める「人件費」を知ることです。
これにより、会社に占める適正な人件費を知ることが出来るのです。
計算式としては、
労働分配率（％）＝人件費÷付加価値額
になります。
これを他社と比較することで、自分の会社の「労働分配率」が高いか低いかが見えてきます。

さらに詳しいことを知りたい場合には、「労働分配率」で検索してみるといいでしょう。

適正な人件費を出す重要性

ちなみに、ネイルサロンでの「労働分配率」の平均は40％～50％ほどになります。
私の顧問のサロンを見ていてもこのくらいが多いです。
立地条件による各サロンの経費、例えば宣伝費や家賃など、ここら辺の違いによってそれぞれのサロンでの人件費は大きく変わってきます。

マイサロンでも、まずこの分配率から見て宣伝費、家賃などを考えて、そこから計算してどこまでを人件費として使えるかを出していきます。
人件費は、ネイルサロンではいちばんかかる、そして重要な経費といえます。

いつもいっていますが、ネイリストたちスタッフは、ネイルサロンにとって最も重要な存在です。当然のことですが、サロンの商品であるネイルを作り出すのはネイリストたちです。
これを考えると、人件費がいちばんかかるのは当然のことですし、スタッフたちにはなるべくいい待遇で気持ちよく働いてもらいたい、という気持ちもあります。

ですが、人件費を重視するあまりに、サロンとしての利益が出ないようでは意味がありません。
スタッフたちに高い給料を払っていても、サロンが継続出来なければ結果的に不幸にさせてしまうことになります。
適当にやってしまうと、全く利益の出ないサロンになってしまう可能性もあるのです。
自分のサロンの現状で、どれくらいの人件費であればやっていけるのかをきちんと考えて計算して、適切な数字を出すことが大切なのです。
経営者として、何事もバランスを考えてやっていくことが必要です。

こんにちは。

仲村和也です。

まずはヤフーニュースからの抜粋をご紹介しましょう。

『遺伝学や人工知能（AI）、ロボット工学などの研究と技術革新によって、人類は2020年までに差し引き500万人分以上の職を失う可能性があると、世界経済フォーラム（WEF）の調査が示した。
WEFの創設者であるクラウス・シュワブ会長と役員のリチャード・サマンズ氏は、「ザ・フューチャー・オブ・ジョブズ（職の未来）」というリポートで、技術変革によって先進・新興合わせて15の主要国・地域で2020年までに約700万人の職が失われる一方で、200万人分の職が創出されると試算した。』
とのことです。

社会のあらゆることが便利になっていくということは、人間の“手”が不必要になってくるということでもあります。
このことがもろに直撃するような職種では、働き手はいならくなってしまうということです。
現在でいちばん解りやすいのが、電車の駅の改札です。
以前であれば、駅員さんが改札で切符を切っていましたが、今では自動改札口が当たり前となっています。
そういう意味では、技術革新というのは、人間にとって諸刃の剣といえるかもしれません。

ネイルサロンのデジタル化？

今から数年で、世界は一気に動くと言われています。
ネイルサロンも同様で、もしかすると自動化になるのではないか？ とも言われています。
ここで大切なことは、ネイル自体はなくならないということです。
ファッションとしてのネイルは、どんなに世界が変わろうと消えることはないと思います。
もっと言えば、ネイルの技術が進化して、現在では考えられないような斬新なネイルが登場するかもしれません。
現在でも、自分で出来るお手軽キットなどが登場していますし、これも技術革新のひとつといえるでしょう。

施術スタイルは、これからどんどんと変わっていくのだと思います。
簡単に言うと、ネイルというビジネスはなくなりませんが、施術スタイルがアナログからデジタルになるかもしれない、ということです。
車などがそうです。
2020年のオリンピックには自動化の車を出すと、自動車の企業も発表しています。
実際に、今現在でもオートドライブの車のCMなども流れ始めています。

そこで近い将来、ネイル業界も大きく変わるかもしれない、ということを頭に入れておいた方がいいということなのです。

サロンの方向性を明確にしておく

この時に、サロンの方向性を明確にしておくことです。
例えばの話しですが、これからのネイルが単純にファッションとしての方向と、より凝ったアーティスティックな方向に二分化されたとします。
ファッションとしての方向では完全デジタル化された施術によってネイリストというよりはサロンを経営するのが主になり、アートの方は職人技術を用いたアナログ＋デジタルの施術でよりネイリストとしての技術が重要になってくるとします。

そうなった場合に、自分自身は、自分のサロンはどの方向に行きたいのか？
この業界でどのようにしていきたいのか？
ネイルの施術をするのかそれともネイル業界で稼ぎたいのか？

生き抜く知恵をつけて、どのようなスタンスでネイル業界と関わっていくのかを、より明確にしていくことが重要になってきます。
まだまだ先のこと、と思うかもしれませんが、時代の変化というものは来るときにはあっという間に到来します。

新しいものが全て良いとはいえませんが、時代の波に逆らっても繁栄することは難しくなってくるでしょう。
デジタル化という意味でいうと、そうなるとどこでも同じようなものが多くなってしまう可能性もあります。そこで必要になってくるのは、より自分のネイルサロンなりの売りが重要になってきます。
他店との差別化を図ることが業界で生き抜くためのポイントです。

その時になって慌てないように、今から情報を集めて、いろいろと試行錯誤しておくことが必要なのだと思います。

こんにちは。

仲村和也です。

現在、ネイルサロンはどんどんと増えていますが、その分、各サロンでのお客様に対する基本的なサービスもよくなっていると思います。

ひと口にサービスといっても様々なものがあるのですが、大きく2種類に分けられると思います。
ひとつはネイルの施術以外の部分でのサービスと、もうひとつは施術に関するサービスです。
今回は、このサービスについてのお話をしていきましょう。

施術以外のサービスとして

例えば、施術中に出すドリンクサービスもひと昔前までは出すところは少なかったのですが、今では当たり前になってきていると思います。
また、観たいDVDを選べるサロンもありますし、中にはカフェメニューのようにドリンクを選べるサロンもあります。
他にもサロンによって色々と工夫を凝らしたサービスもあるようです。
ちなみにマイサロンでは温かいお茶か冷たいお茶のどちらかを選んで頂いています。

このドリンクサービスの充実やDVD観賞の提供は、お客様にとってはいいことだと思いますが、時にネイリストにとっては思っている以上に負担に感じている場合があります。
アシスタントやレセプションがいるサロンであれば問題はありませんが、基本的に大規模なサロンではない限りは、これらのサービスは担当するネイリスト自身が用意することになります。

現場にいない、さらにネイルをよく知らないオーナーにはなかなか解らないかもしれませんが、ネイリストにとっては、メニューが多いとお客様に選んで頂く時間やサービスを準備して出す時間は大変なロスになります。
ましてや施術時間の短縮を求めているならば、こういったサービスは出来るだけ簡略化するべきです。

選べるドリンクやDVDのサービスが悪いわけではありませんが、それをするのであれば、なるべく時間をかけずにサービスが提供できる仕組みを考えるべきでしょう。

施術に関するサービスでは

また、経費の面からいってもそうです。
価格帯の高いネイルサロンであれば、ある程度のサービスは必要かもしれませんが、基本的なことを言ってしまえば、決められた施術時間内にきちんとした技術のメイルを提供すること、何よりこれがいちばん大切です。

施術に関係のない他のサービスに気を取られてこの基本が出来なくなるのでは本末転倒、サービスでも何でもありません。
最近はウォーターケアをサービスで付けるサロンも増えてきました。
これもお客様にとっては嬉しいサービスだと思いますが、ネイリストにとっては手間のかかるサービスでもあります。
1度始めたサービスをなくすのは、お客様にとってはあまり印象のいいものではないので難しいと思いますから、現場スタッフとしっかりと相談する必要があるでしょう。

ネイリストへの負担が少ないサービスを考えるということも大切です。
施術中のお客様の姿勢などをリラックスできるものにしたり、サロン内の室内温度の調整というのもサービスの一環になると思います。
施術中のおしゃべりに工夫することも出来るはずです。
お客様のネイルに関する悩みなどを聞いてアドバイスをしたり、最新のネイルに関する情報や知識を伝えたりというのもいいと思います。
リピーター様などには、優先的に予約が取れるようなサービスもありかもしれません。

また、時期によってサービスの内容を変えるというのも方法です。
繁忙期にももちろんサービスは必要ですが、閑散期にはその月ならではの、繁忙期にはないサービスを提供することでお客様を増やすことに繋げていくことも出来るかもしれません。
お客様に気持ちよく、満足してもらえることが重要ではありますが、そのサービスをすることによってサロン側にも利点が出来るのであればベストでしょう。

サービスをなるべく簡略化する、ということを言いましたが、多少手間がかかっても、スムーズにサービスが出来る流れを作ることでサロン側の負担を減らすことも可能ではあります。

前述しましたが、まず基本的なネイルの技術がしっかりしていることを前提にして、どんなサービスが喜ばれるのかを知ること、そしてスタッフたちと十分な打ち合わせをする。
提供したいと思うサービスに対してかかる費用なども、きちんと計算してからスタートすることをオススメします。

こんにちは。

仲村和也です。

経営者の方は経験があると思いますが、ネイルサロンを経営しているとさぞ儲かっているであろう、という見方をされることが多いです。
「隣の芝生は青く見える」という諺がありますが、まさにコレだと思います。

よく聞かれることのひとつに、売り上げはいくらですか？ というのがあります。
ですが、この売り上げというのは、ただ単にあればいいというわけでは決してありません。

重要なのは売り上げではなく“利益”

例えば月の売り上げが300万だったとします。一見、とてもいいように見えますが利益は20万、というネイルサロンも実は沢山あります。
もし月の売り上げが120万でも、利益が50万ある方がいいわけです。
あらゆる経費を差っ引いていくら現金が残るのか？ ということころにしっかりと目を向けるべきなのです。

オーナーである自分自身も、そしてサロンのスタッフたちも売り上げを意識することは大切なことですが、まずは自分のサロンの損益分岐点をきちんと意識して下さい。
重要なのは売り上げではなくて“利益”なのです。

同じスタッフ数で同じ売り上げを上げたとしても、広告のランクや家賃などの必要経費を考えるとその地域での損益分岐点は変わってきます。
売り上げを上げるために無駄な経費がかかったとして、もし売り上げが上がっても純利益は下がるということがあります。
売り上げばかりを見ていると、このようなことは多々起こりえます。
ですから、まずは経営者として、自分がどこを目指しているのかもしっかりと見つめて下さい。

売り上げはあくまでも売り上げです。
単純なことのようですが、意外とこの部分を勘違いしがちです。
サロンの総経費は月にいくらかかるのか？ この基本的な数字を把握して下さい。
これが解っていれば、先々にさらに利益を上げるためにどうすればいいのかを考えやすくなってきます。
経営が安定して月の売り上げが決まってくれば、広告にかかる経費の見直しなどもできるようになりますし、もっとやりやすくなるはずです。

また、月によっては基本的な部分以上に経費がかかることもあります。
特にネイルサロンの場合にはネイリストたちスタッフの存在が重要ですし、この人件費がポイントになるということは覚えておいた方がいいです。
スタッフの出入りが激しいほど人件費はかかるので、働きやすいサロンを目指して長くいてもらうことが大切になるでしょう。

利益を出すための経営戦略

自分の目指すビジョンによって、経営戦略は変わってきます。
売り上げだけを上げることは簡単です。
広告費にお金をかけて、スタッフ数も増やせば単純に上がるはずです。
ただし、50万の売り上げアップのために経費が70万かかっていた、ということでは意味がありません。

そしてネイルサロンでは、一店舗だけでの売り上げには限界があるので、多店舗展開で安定的な利益を出すのが理想だと思います。
もちろん、ネイルが大好きで一店舗のみである程度の利益が出ればいい、という方はそれでもかまいません。
ですが、経営者として仕事を拡げていきたいのであれば、やはり多店舗展開は絶対的に必要です。
一等地に路面店を出してブランディングやアンテナショップにして、そこでは利益を考えないで地方でのサロンで利益が出るようにする手堅い方法もあります。
この仕組みが定着すれば、利益も安定して出るようになると思いますが、そうなるまではかなり大変かもしれません。

自分のサロンの方向性をきっちりと決めて、まずはその売りをお客様たちに知って貰う必要があります。
アンテナショップだけではなく広告でもある程度の大きめな展開も必要ですし、そのために広告費もかかってきます。
これを無駄にしないためにも、ブレないビジョンを決めて経営をすることが重要になってくるでしょう。

店舗数が増えてきたとしても、各店の地域の差などによって月にかかる経費も異なってきますので、この辺もしっかりと把握することが大切です。
アンテナショップ以外ではしっかりと利益が出せる仕組みをいかに構築していくか？ ということが、成功するためのひとつのカギといえるでしょう。

そのためにも、大切なのは売り上げではなく中身である“利益”だということ。
これをオーナーだけではなくスタッフも意識できるようになるとより良いと思います。

こんにちは。

仲村和也です。

ネイルサロンのスタッフが思うように動いてくれない…。
また、なかなか言うことを聞いてくれない、などの悩みはオーナーなら誰しもが多かれ少なかれ経験することだと思います。
これには、しっかりとしたマニュアルを作ってしまうのがいちばんいいと思います。

そうしなければならない理由を明確に説明する

ですが、まずはなぜそうしてもらいたいのか？ なぜそうしなければならないのか？
という理由を、スタッフたちにしっかりと説明していく必要があります。
小さな子どもに教えるのと同じように、簡単に、明確に理由を伝えていくことが大事なのです。

スタッフがある程度の同じビジョンを持っていたりすれば別ですが、ただ単に、こうして！ というとただの押しつけになってしまいがちです。
もっといえば、言わなくてもそれくらいはやって欲しい、という考えでは思うように動いてくれないのは当然です。

また、スタッフたちがただ漠然と言われているからやっている、というだけではすぐになあなあになってしまいます。
このサロンではどういう目標を目指した方向性でやっていくのか、ということを丁寧に説明すること。
やって欲しいことをするということにはどんな意味があるのかなどを解って貰い、自分がそれをやることの必要性をしっかりと理解させるようにすることです。

これが出来ていれば、各スタッフたちもそれに対して自分の頭で考えられるようになりますし、伝えたこと以上の行動をするようにもなっていきます。
ここまでになるのは大変ですが、サロンのビジョンやコンセプトをみんなで共有することで可能になっていくことだと思います。
そのためにも、やらなければならないことやその意味をまとめたマニュアルを作ることが必要になってくるのです。
マニュアルは、ひとりで作ろうとすると大変なので、オーナー、アドバイザー、現場の責任者などで相談をして、内容をまとめていくのがいいと思います。

コンセプトを伝える難しさ

私の知っているあるネイルサロンでは、初めから店舗展開を目指しているのでブランディングを徹底する、ということでやっています。
そこはオーナーがネイルのことを全く解らない方なので、経理面以外は全てをアドバイザーが引き受けているサロンです。

内装などもそうですが、基本的にネイルのサンプルやカラーは、ブランドコンセプトから外れないようにアドバイザーが徹底してチェックしているそうです。
初めにサロンのコンセプトやネイルデザインの方針はネイリストたちに対して説明してはいたそうですが、ここで難しいのは、何人ものネイリストがいるわけですから、それぞれの個性でサンプルを作るとサロンのコンセプトから外れていってしまうということです。

特に個性の強いネイリストなどは、やはりコンセプトに合ったサンプルをなかなか作れずにいたので、とにかく今ブランディングが必要な理由を話しして、ネイルだけではなくコンセプトに合う画像（建物から花、雑貨など）を共有したそうです。
それに加えて、ブランディングが上手くいき多店舗展開が出来ていった際のネイリストのポジションもイメージして貰うようにしたところ、徐々にコンセプトに合ったサンプルを作れるようになったとのことでした。

他のテーマでもよく話しをすることですが、自分のサロンが初めてのような新人ネイリストであればまだ真っ白な状態なのでビジョンなども伝えやすく覚えやすいのですが、経験のあるベテランネイリストなどになると、他店でのやり方や自分の経験などがあってなかなかサロンのやり方に馴染めない、ということも多々あると思います。
こういう場合でも、やはり納得して貰うまでしっかりと話しをして理解してもらうことが重要です。
また、面接の時に自分のサロンのはっきりとしたビジョンややり方を伝えておくことも大切です。
その時点でどうしても合わない、出来そうにない、というのであれば、それはそれで仕方のないことです。
逆にいえば、面接の時点でそれが解れば、サロン側もネイリストも無駄な時間やお金を費やす必要がなくなるわけです。

それとは別件ですが、このネイルサロンではキッチン、トイレ、クローゼット、カウンター、ネイルデスク周りなど、これらが完璧にキレイ！ という状態を写真に撮って共有しているそうです。
“キレイ”の基準は人それぞれなので統一するのは難しいところですが、写真を見本にその状態にする、ということで徹底出来ています。

方法はそれぞれですが、人に伝わるように努力することは必要です。
自分なりの方法で、どうやったら上手く伝わるか理解して貰えるかを考えていって下さい。
すぐに伝わらなくても諦めるのではなく、伝わるまで辛抱強く話しをしていくことが、人を育てていくには重要になってくるのです。

こんにちは。

仲村和也です。

ネイリストが求人しているネイルサロンを探す際のポイントのひとつに、社会保険完備というのがあります。
特に前職が一般企業の事務職だったりすると、社会保険がないのはあり得ないという方が多いです。
社員希望＝社会保険加入希望という方がほとんどですが、ネイル業界では、きちんと加入しているサロンはまだ多い傾向にあると思います。

ネイリストたちには重要な社会保険

まずは社会保険について、ざっくりとですが説明していきましょう。
社会保険とは、国民の生活を保障するために国が設けた公的な保険制度のことです。
その内容は、医療保険（健康保険）/年金保険/介護保険/雇用保険/労災保険
となっています。
このうち、介護保険は以前はなかったのですが、平成12年から加わりました。
社会保険は、法人の場合には例え事業主ひとりだけだったとしても強制加入で、個人事業の場合には常時使用される従業員が5人以上であればこれもまた強制加入となります。

個人事業で従業員が5人以下だったり、一部の業種では加入するかどうかは任意で選ぶことが出来ます。
とはいっても、前述したように求人を探している人たちにとっては社会保険は重要ですし、加入していることできちんとした会社である、という印象を与えると思います。
何より、従業員のことをちゃんと考えれば加入する必要はあるといえます。

会社側には大きな負担でも…

マイサロンも、個人事業から法人を立ち上げた時に社員のネイリストは加入しました。
この社会保険ですが、ネイリストにとってはいいものかもしれませんが、雇用する会社側にとっては大きな負担になるのは事実です。
ですので、求人誌には“社保完備”と記載されているのに、実際にはないという話しもよく聞きます。

確かに会社的には負担ではありますが、これによって信頼度が上がり優秀な人材が獲得しやすくなりますし、離職率も下がるのでこの辺はメリットになります。
ネイルサロンの経営はネイリストたちスタッフがいてこそなので、ここは先々を見据えてちゃんとしたほうがいいところでもあります。
もし、まだ個人事業で社会保険に入っていなかったとしても、ゆくゆくはきちんと加入する意思があることをネイリストの面接の時に伝えておくといいと思います。

社会保険の詳細については素人にはなかなか難しい部分が多いので、まずはハローワークや労働基準局などに行って相談してみるといいでしょう。
計算方法なども細かくて難しいので、社会労務士がいると心強いです。
まれに社会保険には入らなくていい、入りたくないという方もいますが、基本的には強制になります。
ただし、労働時間や労働日数によって入らなくていい場合もありますので、社会労務士に相談して給料体系を考えることがポイントになってきます。

ちなみに、社会保険などはその内容が変更されることもあります。当然それを知らせる通知は来るのですが、ついついおろそかにしがちな部分もあるので注意したいところです。
なかなか手が回らないようであれば、専門家に頼んでおくと安心できるでしょう。

社員には社会保険があって当然、というのが当たり前なようですが、まだ規模が小さい会社にとってのこの負担は大変だということをネイリスト側も理解して、それに伴うように頑張って貰いたいと思っています。

また、スタッフたちの雇用の形態としては、社員、パート、アルバイトだけではなく、業務委託というのもあります。
これらはそれぞれにメリットとデメリットがあるのですが、この業務委託についても、オーナーとして知っておいたほうがいいと思います。
これについては、また次の機会に説明していきたいと思います。

近年では、ネイル業界だけに限らずに、会社の経費の負担を減らす意味もあって正社員として雇うよりも契約社員やパート、アルバイト、派遣社員、さらに業務委託という形態で人を雇う会社が増えてきています。
良い悪いは別にしても、そういう社会になっている中で、自分のサロンにとってどんな形態がいちばんいいのかを考えていく必要があると思います。
もちろん、サロンにとって大切なスタッフたちの生活のことも考慮に入れることが重要です。
社会保険なども含めて、オーナーとして最低限のことはやっておきたいところです。
優秀なネイリストたちが集まってくれれば、それだけ自分のサロンも繁栄していく、ということを忘れないように、お互いに気持ちよく仕事が出来るようにしたいところです。

こんにちは。

仲村和也です。

今回はネイリストたちスタッフとの関わり方について、経営とかではなく心理学的な話しをしたいと思います。

やって欲しい行動をしてもらうために…

このブログを読んで下さっている方は知っている方も多いと思いますが、私の前職はイルカのトレーナーでした。
よく、どのようにイルカにジャンプを教えているのか？ などと質問されますが、まずは心理学を徹底的に学びます。
これはイルカの行動だけの話しではなくて、行動心理学です。

どのようにしたら、やって欲しい行動をしてくれるのか？ ということです。
ちょっと専門用語を使いますが、相手にこちらの思っている行動をして欲しいときには、相手が欲しているもの「好子」が必要になります。

「好子」とは、簡単にいうと心理学において相手の行動を強化する“強化子”というもののことです。こちらがして欲しい行動があったとして、その行動の直後に相手が欲しいものを提示することで、その行動をする頻度が増える、ということです。
逆にやって欲しくない行動に対しては、「好子」の提示を止めるか減らすことによって、その行動をする頻度を減らすことが出来ます。

イルカなら魚ですね。
人間であれば、例えば褒めることや、お金もそうでしょう。
その「好子」を与えるときに重要なのは、タイミングです。

「即時フィードバックの原理」というものがあります。
これは、褒めるときや叱るときには、行動をしたその場ですぐにするほうが効果がある、ということです。その行動をしてから時間が経つにつれて、褒めたり叱ったりしても効果が薄くなってしまうのです。
この「即時フィードバックの原理」によると、行動の直後に「好子」を与えることが、最も効果的であるとされます。
「好子」が必要なのは、相手が“今の行動が正しかったんだ”と学習する効果を得るためです。
そのために、記憶が鮮明な行動の直後の方が効果的というわけです。

特に言葉の通じない動物であれば、何が良かったのかを解りやすく伝えるためにも「好子」を与えるタイミングは遅らせてはいけないのです。
ですがこれは人間だとしても同じです。
もちろん、言葉が通じない動物の方が難しくて、例えば犬などの場合、お座りの行動をして貰いたいときに褒めるのが遅れてしまい、その犬が立ち上がったときに褒めてしまうと、“立ち上がる行動”を褒めることになってしまうわけです。
タイミングを間違えることで、こちらの意図していた行動とは違う行動に反応するようになってしまいます。

2つの大切な行動心理学

「即時フィードバックの原理」は、様々な場所でも取り入れられています。
Facebookなどもそうです。
投稿した記事に対して「いいね」ボタンひとつで簡単にすぐ反応できます。
この反応が嬉しくて、またFacebookに記事を投稿したくなるのです。
逆にいくら記事を投稿しても1度も「いいね」を貰えなかったら、もう記事を投稿しなくなると思います。

このように行動に対して何の反応もなければ、その行動は消えてしまいます。
これを「消去」といいます。
イジメに合っている子に、“気にしない方がいいよ”というのは、あながち間違ってはいません。
イジメられている子がイジメに対して無視をすることで、その行動を消去できるかもしれないからです。
ただし、間違えてはいけないのはあくまでも行動を無視するのであって、相手自身を無視してはいけません。
止めて欲しい行動以外のことには、普通に接してあげることが大切です。

「即時フィードバックの原理」と「消去」の2つは、非常に重要な行動心理学です。
これらは、もちろん意識的にしないと出来ないことですが、これを意識することによってして欲しいこと、止めて欲しいことが相手に伝わりやすくなります。

サロンのスタッフに対して、して欲しいことを続けて貰うために「即時フィードバックの原理」と「好子」を意識して、止めて貰いたいことには「消去」を意識する。
難しく聞こえるかもしれませんが、簡単にいえばして欲しい行動の後にすぐに反応をすること、止めて貰いたいことには反応しない、ということを意識的に行うようにすることです。

して欲しいことをしてくれたら褒めたり、今より重要なポジションを与えたり、ボーナスや昇給というのもあるかと思います。
ただ、行動に対しての与える「好子」にはバランスも必要ではあると思います。
あまりに簡単な行動で給料を上げるということはないでしょうが、その行動によってサロンにかなり良い影響があった場合などは、褒めるだけではダメです。
これではスタッフたちも“これだけやっているのに褒めるだけ…？”という不満を持ってしまって、逆にやる気をなくしてしまうかもしれません。

当然のことながら動物と人間では違いますので、より相手のことを考えて対応することが必要となるでしょう。
行動心理学を上手く使ってサロンのスタッフを動かすことも、オーナーの立場としては大切な部分といえるでしょう。