こんにちは。

仲村和也です。

まずはヤフーニュースからの抜粋をご紹介しましょう。

『遺伝学や人工知能（AI）、ロボット工学などの研究と技術革新によって、人類は2020年までに差し引き500万人分以上の職を失う可能性があると、世界経済フォーラム（WEF）の調査が示した。
WEFの創設者であるクラウス・シュワブ会長と役員のリチャード・サマンズ氏は、「ザ・フューチャー・オブ・ジョブズ（職の未来）」というリポートで、技術変革によって先進・新興合わせて15の主要国・地域で2020年までに約700万人の職が失われる一方で、200万人分の職が創出されると試算した。』
とのことです。

社会のあらゆることが便利になっていくということは、人間の“手”が不必要になってくるということでもあります。
このことがもろに直撃するような職種では、働き手はいならくなってしまうということです。
現在でいちばん解りやすいのが、電車の駅の改札です。
以前であれば、駅員さんが改札で切符を切っていましたが、今では自動改札口が当たり前となっています。
そういう意味では、技術革新というのは、人間にとって諸刃の剣といえるかもしれません。

ネイルサロンのデジタル化？

今から数年で、世界は一気に動くと言われています。
ネイルサロンも同様で、もしかすると自動化になるのではないか？ とも言われています。
ここで大切なことは、ネイル自体はなくならないということです。
ファッションとしてのネイルは、どんなに世界が変わろうと消えることはないと思います。
もっと言えば、ネイルの技術が進化して、現在では考えられないような斬新なネイルが登場するかもしれません。
現在でも、自分で出来るお手軽キットなどが登場していますし、これも技術革新のひとつといえるでしょう。

施術スタイルは、これからどんどんと変わっていくのだと思います。
簡単に言うと、ネイルというビジネスはなくなりませんが、施術スタイルがアナログからデジタルになるかもしれない、ということです。
車などがそうです。
2020年のオリンピックには自動化の車を出すと、自動車の企業も発表しています。
実際に、今現在でもオートドライブの車のCMなども流れ始めています。

そこで近い将来、ネイル業界も大きく変わるかもしれない、ということを頭に入れておいた方がいいということなのです。

サロンの方向性を明確にしておく

この時に、サロンの方向性を明確にしておくことです。
例えばの話しですが、これからのネイルが単純にファッションとしての方向と、より凝ったアーティスティックな方向に二分化されたとします。
ファッションとしての方向では完全デジタル化された施術によってネイリストというよりはサロンを経営するのが主になり、アートの方は職人技術を用いたアナログ＋デジタルの施術でよりネイリストとしての技術が重要になってくるとします。

そうなった場合に、自分自身は、自分のサロンはどの方向に行きたいのか？
この業界でどのようにしていきたいのか？
ネイルの施術をするのかそれともネイル業界で稼ぎたいのか？

生き抜く知恵をつけて、どのようなスタンスでネイル業界と関わっていくのかを、より明確にしていくことが重要になってきます。
まだまだ先のこと、と思うかもしれませんが、時代の変化というものは来るときにはあっという間に到来します。

新しいものが全て良いとはいえませんが、時代の波に逆らっても繁栄することは難しくなってくるでしょう。
デジタル化という意味でいうと、そうなるとどこでも同じようなものが多くなってしまう可能性もあります。そこで必要になってくるのは、より自分のネイルサロンなりの売りが重要になってきます。
他店との差別化を図ることが業界で生き抜くためのポイントです。

その時になって慌てないように、今から情報を集めて、いろいろと試行錯誤しておくことが必要なのだと思います。

こんにちは。

仲村和也です。

経営者の方は経験があると思いますが、ネイルサロンを経営しているとさぞ儲かっているであろう、という見方をされることが多いです。
「隣の芝生は青く見える」という諺がありますが、まさにコレだと思います。

よく聞かれることのひとつに、売り上げはいくらですか？ というのがあります。
ですが、この売り上げというのは、ただ単にあればいいというわけでは決してありません。

重要なのは売り上げではなく“利益”

例えば月の売り上げが300万だったとします。一見、とてもいいように見えますが利益は20万、というネイルサロンも実は沢山あります。
もし月の売り上げが120万でも、利益が50万ある方がいいわけです。
あらゆる経費を差っ引いていくら現金が残るのか？ ということころにしっかりと目を向けるべきなのです。

オーナーである自分自身も、そしてサロンのスタッフたちも売り上げを意識することは大切なことですが、まずは自分のサロンの損益分岐点をきちんと意識して下さい。
重要なのは売り上げではなくて“利益”なのです。

同じスタッフ数で同じ売り上げを上げたとしても、広告のランクや家賃などの必要経費を考えるとその地域での損益分岐点は変わってきます。
売り上げを上げるために無駄な経費がかかったとして、もし売り上げが上がっても純利益は下がるということがあります。
売り上げばかりを見ていると、このようなことは多々起こりえます。
ですから、まずは経営者として、自分がどこを目指しているのかもしっかりと見つめて下さい。

売り上げはあくまでも売り上げです。
単純なことのようですが、意外とこの部分を勘違いしがちです。
サロンの総経費は月にいくらかかるのか？ この基本的な数字を把握して下さい。
これが解っていれば、先々にさらに利益を上げるためにどうすればいいのかを考えやすくなってきます。
経営が安定して月の売り上げが決まってくれば、広告にかかる経費の見直しなどもできるようになりますし、もっとやりやすくなるはずです。

また、月によっては基本的な部分以上に経費がかかることもあります。
特にネイルサロンの場合にはネイリストたちスタッフの存在が重要ですし、この人件費がポイントになるということは覚えておいた方がいいです。
スタッフの出入りが激しいほど人件費はかかるので、働きやすいサロンを目指して長くいてもらうことが大切になるでしょう。

利益を出すための経営戦略

自分の目指すビジョンによって、経営戦略は変わってきます。
売り上げだけを上げることは簡単です。
広告費にお金をかけて、スタッフ数も増やせば単純に上がるはずです。
ただし、50万の売り上げアップのために経費が70万かかっていた、ということでは意味がありません。

そしてネイルサロンでは、一店舗だけでの売り上げには限界があるので、多店舗展開で安定的な利益を出すのが理想だと思います。
もちろん、ネイルが大好きで一店舗のみである程度の利益が出ればいい、という方はそれでもかまいません。
ですが、経営者として仕事を拡げていきたいのであれば、やはり多店舗展開は絶対的に必要です。
一等地に路面店を出してブランディングやアンテナショップにして、そこでは利益を考えないで地方でのサロンで利益が出るようにする手堅い方法もあります。
この仕組みが定着すれば、利益も安定して出るようになると思いますが、そうなるまではかなり大変かもしれません。

自分のサロンの方向性をきっちりと決めて、まずはその売りをお客様たちに知って貰う必要があります。
アンテナショップだけではなく広告でもある程度の大きめな展開も必要ですし、そのために広告費もかかってきます。
これを無駄にしないためにも、ブレないビジョンを決めて経営をすることが重要になってくるでしょう。

店舗数が増えてきたとしても、各店の地域の差などによって月にかかる経費も異なってきますので、この辺もしっかりと把握することが大切です。
アンテナショップ以外ではしっかりと利益が出せる仕組みをいかに構築していくか？ ということが、成功するためのひとつのカギといえるでしょう。

そのためにも、大切なのは売り上げではなく中身である“利益”だということ。
これをオーナーだけではなくスタッフも意識できるようになるとより良いと思います。

こんにちは。

仲村和也です。

ネイリストが求人しているネイルサロンを探す際のポイントのひとつに、社会保険完備というのがあります。
特に前職が一般企業の事務職だったりすると、社会保険がないのはあり得ないという方が多いです。
社員希望＝社会保険加入希望という方がほとんどですが、ネイル業界では、きちんと加入しているサロンはまだ多い傾向にあると思います。

ネイリストたちには重要な社会保険

まずは社会保険について、ざっくりとですが説明していきましょう。
社会保険とは、国民の生活を保障するために国が設けた公的な保険制度のことです。
その内容は、医療保険（健康保険）/年金保険/介護保険/雇用保険/労災保険
となっています。
このうち、介護保険は以前はなかったのですが、平成12年から加わりました。
社会保険は、法人の場合には例え事業主ひとりだけだったとしても強制加入で、個人事業の場合には常時使用される従業員が5人以上であればこれもまた強制加入となります。

個人事業で従業員が5人以下だったり、一部の業種では加入するかどうかは任意で選ぶことが出来ます。
とはいっても、前述したように求人を探している人たちにとっては社会保険は重要ですし、加入していることできちんとした会社である、という印象を与えると思います。
何より、従業員のことをちゃんと考えれば加入する必要はあるといえます。

会社側には大きな負担でも…

マイサロンも、個人事業から法人を立ち上げた時に社員のネイリストは加入しました。
この社会保険ですが、ネイリストにとってはいいものかもしれませんが、雇用する会社側にとっては大きな負担になるのは事実です。
ですので、求人誌には“社保完備”と記載されているのに、実際にはないという話しもよく聞きます。

確かに会社的には負担ではありますが、これによって信頼度が上がり優秀な人材が獲得しやすくなりますし、離職率も下がるのでこの辺はメリットになります。
ネイルサロンの経営はネイリストたちスタッフがいてこそなので、ここは先々を見据えてちゃんとしたほうがいいところでもあります。
もし、まだ個人事業で社会保険に入っていなかったとしても、ゆくゆくはきちんと加入する意思があることをネイリストの面接の時に伝えておくといいと思います。

社会保険の詳細については素人にはなかなか難しい部分が多いので、まずはハローワークや労働基準局などに行って相談してみるといいでしょう。
計算方法なども細かくて難しいので、社会労務士がいると心強いです。
まれに社会保険には入らなくていい、入りたくないという方もいますが、基本的には強制になります。
ただし、労働時間や労働日数によって入らなくていい場合もありますので、社会労務士に相談して給料体系を考えることがポイントになってきます。

ちなみに、社会保険などはその内容が変更されることもあります。当然それを知らせる通知は来るのですが、ついついおろそかにしがちな部分もあるので注意したいところです。
なかなか手が回らないようであれば、専門家に頼んでおくと安心できるでしょう。

社員には社会保険があって当然、というのが当たり前なようですが、まだ規模が小さい会社にとってのこの負担は大変だということをネイリスト側も理解して、それに伴うように頑張って貰いたいと思っています。

また、スタッフたちの雇用の形態としては、社員、パート、アルバイトだけではなく、業務委託というのもあります。
これらはそれぞれにメリットとデメリットがあるのですが、この業務委託についても、オーナーとして知っておいたほうがいいと思います。
これについては、また次の機会に説明していきたいと思います。

近年では、ネイル業界だけに限らずに、会社の経費の負担を減らす意味もあって正社員として雇うよりも契約社員やパート、アルバイト、派遣社員、さらに業務委託という形態で人を雇う会社が増えてきています。
良い悪いは別にしても、そういう社会になっている中で、自分のサロンにとってどんな形態がいちばんいいのかを考えていく必要があると思います。
もちろん、サロンにとって大切なスタッフたちの生活のことも考慮に入れることが重要です。
社会保険なども含めて、オーナーとして最低限のことはやっておきたいところです。
優秀なネイリストたちが集まってくれれば、それだけ自分のサロンも繁栄していく、ということを忘れないように、お互いに気持ちよく仕事が出来るようにしたいところです。

ネイルサロンを経営するということ

こんにちは。

仲村和也です。

よく“ネイルサロン経営について学びたい”とセミナーに参加して下さる方がいて、大変嬉しく思っています。
では、この「経営」とはいったい何か？
ここを理解しないと、結局いくら勉強しても無駄に終わってしまいます。

まずは「経営」とは何か？ を理解することから始めることです。

「経営」の仕組みを作る

「経営」とはネイルに限らずに簡単にいうと、“世の中の生活を豊かにすること”と教わりました。
ひと言でいえばここです。

例えば、セブンイレブンがなぜ日本の小売業でいちばん売り上げを上げているのか？
それは便利だからです。
ユニクロが売れているのは、価格が安くて品質もそこそこいいからです。
ほとんどのお客様が買える値段で提供しているからです。

そして「経営」とは、その仕組みを作ることです。
安いけど質が悪くてはダメです。
質は良いけれど高すぎるのもダメです。
より安く、より質の良い素晴らしいものを提供する、そのための仕組みです。
ですので、大切なのはオーナー目線ではありません。
オーナーが好きなもの、ということではなく、お客様目線ということです。
価格でも品質でも、お客様は何を欲しているのか？ ということを考えることが重要です。
そしてこの仕組み作りの上手い方が、素晴らしい経営者ということになるのです。

ですが、このお客様目線での仕組みというものは、ブレずに継続していくことが難しいともいえます。
どんな大企業でも最初は小さいところからスタートしています。
そして初めのうちは「お客様のために…」という意識をいちばんに仕事をしていると思うのですが、会社が大きくなっていくにつれて、「会社のために…」という部分が大きくなっていくものです。
その結果、会社の事情優先でお客様は二の次になってしまうことも多くなっていきます。
確かに、規模が大きくなればある程度は仕方のないことだとは思うのですが、会社への比重が増えすぎてしまうことで、結局はお客様からの信頼や信用を落としてしまうことにもなってしまいます。
「初心忘るべからず」とはよくいったものだと思います。

「経営」に必要なものは…

仕組み作りについてネイルサロンでいうと、今まで10000円くらいの単価で3時間かかっていたものが、5000円で1時間30分の施術時間、ということになれば、お客様はそこに行きます。
それが出来る仕組みを作るのがオーナーの役割です。
シンプルにいえばこのようなことです。
もっといえば、お客様に気に入って貰えるようなネイルデザインの新作の発表サイクルや、お客様が喜んでくれるサービスの種類と導入時期などの仕組みを考えることも必要です。

お客様たちの期待に応えるためにオーナーが必要なことは何か？
モチベーション？
意識を上げること？
など、いろいろとありはしますが、大切なのは知識です。
オーナーが「経営」に必要なものは知識なのです。
これがないと、仕組み作りを作ることすら出来ないからです。
ネイルサロンの場合、ネイルの知識がなくてもブレーンを置くことで「経営」は出来ます。
ですが「経営」の知識がなければオーナーは務まらないでしょう。

仕組みを作るといっても、しっかりとしたものは一朝一夕で出来るものではありません。何度も失敗しながら試行錯誤を繰り返して、やっと出来上がるものです。
最初に覚える「経営」していくための知識に加えて、失敗から学ぶ経験からの知識、そして同業他社や他業種などから得られる知識などを総動員して、仕組みはやっと作り上げられるものです。

より良いものを安く、または早くそして便利にお客様に提供して利益を出し、会社やスタッフに還元する。
そのために知識をつけて仕組みを作る。
これが「経営」だと、私は思っています。

そしてひとつの仕組みが出来上がったら、今度はその仕組みを基にさらにいい仕組を作っていくように考えることも大切です。
ひとつのことだけで満足して止まっていては、流れの速い世の中で経営を続けていくことは難しくなってしまいます。
常に現在よりもさらにその先を考えていく。
これが「経営」に成功するために、オーナーに必要なことでもあると思います。

こんにちは。

仲村和也です。

ネイルサロンは女性が大半の職場です。
結婚や出産などで今までと同じ条件では働けなくなってしまい、辞めてしまう方も多くいます。
結婚の場合だとパートナーの理解があれば続けていくこともできると思いますが、難しいのはやはり出産してから復帰するパターンです。

ママさんネイリストの難しさ

働くママさんは、お子さんが小さいときは誰もが保育園からの呼び出しや、熱が出た、腹痛になった、インフルエンザにかかったなど、自分のペースで働くことが出来ずに悩む方が多いです。
他の仕事でももちろんそうだとは思いますが、ネイリストの場合、何かあったときにお子さんを見ていて貰える誰かがいないとそのハードルはさらに高くなってしまいます。
なぜかというと、ネイルサロンはひとりのお客様をひとりのスタッフが対応するワンオンワンのビジネスだからです。

急な状態で突然ひとり休んでしまうことのダメージが他の仕事よりも大きいのがネイリストという職業と言えるのです。
ましてや顧客を持っている場合などには、お客様はそのネイリストからの施術を望んで来店してくるので、代わりが効かないという場合もあり得ます。
サロンにかなりのスタッフ数がいたり、近辺に複数店舗があったりすれば緊急の呼び出しなどで対応出来るかもしれませんが、基本的には難しいと思います。

もちろん、ママさんがネイリストになれないわけではないですし、ネイリストがママさんになれないわけでもありません。
昔よりはマシにはなっているとは思いますが、海外に比べて日本ではまだまだ働く女性、特にお子さんのいる方への働くための環境はいいとは言えないと思います。
そんな中でも、逆にもっと働くママさんネイリストが増えて欲しいという思いもあります。
ファッションとしての最先端を追求するビジネスでありながら、働く環境が旧態依然ではおかしいともいえるでしょう。
ですが、実際ご自身が子育てをしていたときの経験から、子どものいる主婦の方を多く雇用したネイルサロンのオーナー様もいましたが、やはり大変なこともあったようです。

オーナー自身にどんな思いがあったとしても、サポートする周りのスタッフも大変ですし、お客様に迷惑がかかってしまうようではビジネスとしてやっていくことは出来ません。
企業として大きくなっていけば、それだけ子育て中の女性の方を雇用するということも可能になってはいくとは思いますが…。

会社とネイリストが向き合う環境

やはりここは、受け入れる企業側もその体制や環境を考える必要がありますし、女性の方たちにしても、極力会社や自分自身に負担のかからないような働き方を考えていくことも大切なのではないでしょうか？
これは、すぐに簡単に答えが出るような問題ではありませんが、社会にとって避けては通れない大切なことでもありますので、ネイル業界でもよく考える必要があるでしょう。

実際、ユニクロなどでは小さなお子さんがいてもとても働きやすい環境だと聞きます。
週末の土日のみのスタッフや遅番のみのスタッフ、平日の早番のみのスタッフ、週に1日だけ入るスタッフなど、様々なスタッフがバランス良くいて、さらに複数店舗があればスムーズにやっていける可能性は高いです。

ただし、ネイリストは技術職ということもあるので、やはりハードルは高くなってしまう部分があるのは事実です。
マイサロンにも、お子さんがいてしっかりと頑張ってくれているネイリストもいます。
長くネイリストをやっている方であれば、顧客がいるなどの理由で短時間や平日のみの勤務でも可能になる場合も多々あると思います。

お子さんがいるリスクばかりを話してしまいましたが、子どもがいるからこその強みとして、お客様との接客の中でより深い話しが出来たり、色々な視点で物事を見られるなど素晴らしいことも沢山ありますし、高い技術を持っているママさんネイリストも多くいます。
子どもがいるからこそ解る心理面もあるでしょう。
ママさんたちが好むネイルデザインのアイデア、というのもあっていいと思いますし、そうなるとママさんネイリストならではの発想、というものが活かされてくること多くなってくるはずです。

ネイリストは立派な技術職です。
子育て中は自宅サロンをやるなど、色々な可能性が持てる仕事でもあると思います。
子どもが小さいからネイリストにはなれない…と諦めるのではなく、どのような形ならできるのかを明確にすることです。
そこをハッキリとして、ネイリストと会社が向き合って共に折り合いをつけて働ける環境を作ることが大切です。

理想をいうとすれば、職場に育児ルームなどのスペースがあって、ママさんたちは家族に負担をかけずに、自分の目の届くところにお子さんを置いて働ける環境、ということになるのかもしれませんが、よほどの大企業でそれなりのスタッフがいて、社員たちの育児関係に継続して経費をかけられるようではないと、実現することはできません。

それが現実でもありますので、いかに折り合いをつけていくかが重要なのです。
せっかくやる気と才能があるのに、育児が大変でそれを活かすことの出来ない女性の方は大勢いるはずです。
企業側の立場として、オーナーもここら辺のことを考えていく必要があると思います。
さらにいえば、これを考えて対応していくことが、少子化問題にもいい影響をあたえることが出来るかもしれないのです。

こんにちは。

仲村和也です。

みなさんも感じてるとは思いますがネイル業界は価格破壊が進んでいます。

これはもちろんネイルだけではなく飲食業も含め全ての業界においてそうです。

全身脱毛などは一昔前は中々手が届かなかった世界だったと思いますが、低価格や月額制などになってきてかなり身近なものになっています。

これからネイルサロンを経営していきたい。と、思った場合、やはり価格設定はかなり重要になってきます。

私がマイネイルをはじめた時は人気デザインを基本市場の8掛けで出来るサロンをつくる。と、いうことで始めました。

これが4年前です。

ですが、4年前に比べて競争が激化していますので現在は単純にそれでは厳しいのが現実です。

では、どうするか。

これが、重要です。

価格をもっと下げるのか、違う強みを出すか。ということです。

マイネイルの場合は技術、接客接遇の徹底を目指しました。

リピーター様は、新規のクーポン価格より2000円アップします。

これは今のネイル業界の中ではかなりハードルが高いかと思いますがその軸は動かさないようにしてきました。

しかし、これがずっとかという正直必ずやそうではありません。

もちろんこの価格設定を守っていきたい気持ちはあります。

ですが、それをジャッジするのはお客様なのです。

この価格で満足頂けるか否かなのです。

マイネイルの場合、技術に関しては店長、接客接遇に関してはアドバイザーにしっかりした教育の徹底をお願いしています。

どのネイリストにあたっても同じクオリティーであるようにということも大事にしています。

定額制のサロンが増えていますが必ずそうでなければいけないわけではありませんし、もちろん決まりはありません。

ですが、ここでもしっかりなぜこの価格設定なのか、なぜこの方針なのかをしっかりとスタッフにも理解してもらっていくのが大切だと思います。

価格を下げるのであれば店の継続には必然的に施術スピードをアップしなくてはいけません。

このスピードアップは見ている方は簡単に言ってしまいまいがちですが、かなりの経験や練習が必要なことです。

そうなるとそれが出来る人間を探して採用するか、育てあげるかになります。

単純に集客が厳しいから価格設定を変えようでは必ず回らなくなるので注意が必要です。

出店したい地域のマーケティングをしっかりして価格設定を決めることが大切です。

こんにちは

仲村和也です

そろそろ閑散期に入りますがこの時期だからこそ今から次の繁忙期に向け
準備に入ります。

もし今人が足りないのならそのスタッフを用意しないといけません。

しかしこれは常にある事ですが
求人をかけても来ない事は多々あります。

これはこのビジネスを続けてから常にある問題で
というよりもネイルに限らずどこもこの人手不足に悩んでいます。

会社のために経験豊かで優秀なスタッフ・・・・・がやはり理想ではありますが
基本的に来ないと思った方がいいです。

まして小規模個人サロンですと厳しいと思いますしお給料も払えないような時給を
言われる可能性があります。

このような状況をどう打破するのか？

方法としてはいくつかあります。

まずは求人＝ここをカスタマーと考えますと基本的にこちらが欲しいと思っている方が
来ないのはそこにニーズが無いからです。

これはもうしょうが無いのです。

マイネイルでも色々を試しておりますが

経験者が来ないのであれば未経験者
ここに焦点を当ててきましたがさらに
スクールをいった事もない方の求人。

これもネイルの世界ならありです。国家資格がないので自社でスクールの講師レベルの
スタッフがあれば可能なわけです。
これができれば有利です。

自社で一から教育し現場で働ける事ができるわけですので。

実はここはまだブルーオーシャンでもあります。

ここの求人は結構きます。ニーズがあるという事です。

もちろんここを作るのにはいつもいうような仕組みが必須になります。
しかし店舗展開したいのならここが出来ればかなりの強みです。

私が知っている限り数店舗経営しているサロンですとこの仕組みを自社で作っているサロン
は多く全くの未経験者でも給料を出しているところさえあります。

来ないと思っているだけでは何も始まらないのでまずは何が今出来るか？
を考え出来る事から動く。
モチベーションや意識を上げるのではなく具体的な行動です。
それも軸からぶれない行動。

そしてどこをみて準備しているか？
ここです。

仕組み作りはすぐには出来ないのですが先をみてどのような動きを今からしていくか？
ここが大切だと思います

こんにちは。

仲村和也です。

今日はオーナーのメンタルについて書きたいと思います。

ネイルサロンのオーナー様とはよくお会いしますが、色々なタイプの方がいます。

単にビジネスとしてやる方もいればメインのビジネスの税金対策の方もいますし、ネイルが大好きで始める方もいます。

このブログでもよく言いますが、ネイルサロンの経営はまだまだやり方次第では稼げます。

ですが、それは同時にどんどんネイルサロンは飽和状態になっているのも事実です。

そして意外かもしれませんが、黒字なのに辞めてしまう方も多いです。

これはなぜかというと、一言で言ってしまえばメンタルが保てない。という事です。

これは男性オーナーでも女性オーナーでも同じ比率くらいです。

何が大変か。 これはもちろん色々ありますが、まずはキャッシュフローでがこれよりもネイリストを束ねて引っ張っていく事が皆さん大変で疲れてしまう方が多いです。

自分がネイリストとして現場に第一線で入っている場合はわりと1店舗のみの場合はうまく回ったり、他のネイリストとのコミュニケーションも問題がないことが今までの経験からいうと多いです。

ですが、オーナーと現場ネイリストという立場の違いがあると急に難しくなってしまう事があります。

年内で営業終了をしたネイルサロンのオーナー様の話を伺う機会があったのですがとにかく次から次へと現場からの要望が続き半分は嫌がらせのようになってきて、、、とのことでした。

なのである程度利益は出ていたが精神疲労の度合いと比べると辞めたほうがいいと判断したそうです。

これはオーナー様サイドの話しか聞いていないのでジャッジは難しいですが、こうゆう話はよくあります。

やはりオーナーがリーダーシップを取れないと厳しいです。

逆に同じような状況になっているサロン様にアドバイザーを派遣したところ今ではしっかり立て直しているサロン様もあります。

これはアドバイザーがはいることにより各々の立場や役割がはっきりし、分業体制が整ったからだと思います。

どのビジネスもそうですが問題は次々に色々と起きるものです。

ですが焦らならければ必ず対応策はあるはずですので、問題に気づきながらギリギリまで放置することだけは避けるべきです。

基本的に経営者は孤独です。

ですので私も悩む事があると経営者である先輩の話を聴いてモチベーションを保つようにすることもあります。

私もまだまだ学ぶ事が多い立場ではありますが、タイミングや機会があれば沢山の方と関わり、ご相談等に乗らせていただければと考えていますのでお気軽にお問い合わせください。

こんにちは。

仲村和也です。

よくコンサルに入った際にネイリストからアドバイザーによく相談されることの中に、初めの条件と違う。 ということです。

早番だけでいいといわれていたのにいつの間にか遅番が日常的にある。

土日休みの平日勤務でいいと言われたのに土日に出勤しなくてはいけない状況になり断れない。

社会保険完備と言われていたのにしばらく待ってくれといわれたままになっている。

昇給ありと記載されていたのにいつまでたっても給料があがらない。

などなど、あげればキリがありません。

オーナー側の意見と、雇用される側の意見が本当に一致するということは正直なかなか難しいところでもあります。

やはり雇う側はよほどの技術や顧客がいるなどのメリットがなければなるべく人件費を抑えたいのが正直なところですし、雇用される側はもちろん少しでも高い方がいい。

それぞれのボーダーラインはあると思いますが、やはり、初めの雇用条件が守られないのは問題なる事が多いです。

これは個人が小さくやっている所ほど多いですが、今とにかく人がいないから平日だけでもいい。土日だけでもいい。では必ずバランスがとれなくなります。

運営していく中で誰かが辞めてしまったり状況の変化による勤務体系の相談があるのはしょうがないですし、その際みんなが歩み寄れるような関係であるのが理想ですが、特例を許すのであればきちんと他のスタッフも納得できるような定義が必要になります。

初めの条件と違えばモチベーションも下がりますし、長く働いてもらうのは難しくなります。

とりあえずどこか他の就職先を捜しながら勤務することになるので接客等も変わってくるはずです。

今まだ勤務条件や時給の条件、社員雇用ができるのかできないかなどのルールが出来ていないのならば、まだ小さな規模の時にしっかり決めた方がいいです。

逆にいえばしっかり決めていないと企業としての成長は難しいと思います。

オーナーが直接スタッフと話すのもいいですが、アドバイザーや中間に入れる人がいる場合はオーナーが直接ではなく、お互いの納得出来るところを探しきちんと決めていくのがスムーズかもしれません。

スタッフの不満があるならばきちんと対応し、モチベーションを保つのも大切なことです。

あけましておめでとうございます

本年も宜しくお願い致します

元旦という事でこれから今年の事業計画を制作します

元々器用な方ではないので
毎朝1時間はtodoリストのチェック
1週間に一度は3時間程こもり年間目標や週間目標の確認
後は経営的な勉強会も毎月行ってますのでそれをまとめる→セミナーでアウトプットするため

等々常にデスクワークが多く逆にこれをしないと落ち着かないという事もあります。

という事でまず今年の計画を元旦に。

あまりblogでは自分の事を書きませんので変な感じがしますが
今年はたまには書かせていただこうかとも思っております。

今年も一年宜しくお願い致します