知識集

  • 収支関連2017.09.22

    ネイルサロン店舗を拡大する際の“落とし穴”
    こんにちは。

    仲村和也です。

    前回の「経営で重要なポイントとなる、キャッシュフロー」の続きのお話しをしていきます。

    “人件費”はどれくらいまで出せばいいのか?

    ネイルサロンでいちばんかかる経費は何かといいますと、“人件費”です。
    ネイリストはサロンの要となる存在でもありますし、やはりここがいちばんといえます。

    そしてこの“人件費”をどのくらいまで出していいのか?
    これは重要な部分なのですが、これにはおおよそ決まった数字があり、算出するための計算式もあるのです。
    簡単に説明しますと、
    まず売り上げから計算する方もいると思いますが、ここは粗利からの計算となります。

    「売り上げ-材料費=粗利」
    として、この粗利から何パーセントを“人件費”に回すか?
    売り上げの中からは材料費が必要となるので、厳密にいうとそれを引いた粗利(利益)の中からどれくらい使うのか? ということになります。

    そして、例えばここが50%以上になってしまうと経営は相当厳しくなります。
    しかしネイルサロンというのはお客様との1対1でのビジネスのために、やはり50%以上のサロンも多いかと思います。
    そうなると他の部分で帳尻を合わせる必要があります。
    もちろん、使う材料(商材)が高ければ、その分粗利も減っていきます。
    その中で労働分配率(スタッフへのお給料)を決めることになるので、さらにパーセンテージは減るわけです。

    ビジネスとして店舗拡大をしていくために

    なので、店舗を拡大して、ビジネスとして規模を大きくしていきたいのであれば、かかる費用を考えずに好きな材料だけ使っているようでは経営は成り立たないでしょう。
    よく話しをしていますが、これはネイリストオーナーが陥りやすい部分だといえます。
    自分の使いやすい商材を使って仕事をしたい、という気持ちは解りますが、このせいで材料費が高騰してしまって経営状態を圧迫するようではとてもビジネスとしてやっては行けません。あくまでも経営者としての目線を重視することが大切です。
    ネイルを知らないオーナーにしても、ネイリストたちの好みだけを優先した商材を使っているようでは同じです。

    材料費が高ければ高いほどその分粗利益率は減っていくわけで、
    その中から
    「スタッフへの給料」
    「宣伝広告費」
    「設備費」
    などを払っていくわけです。
    そしてこれらを全て引いた残りが、キャッシュフローの中の利益となるのです。
    ネイルサロンを経営しているオーナーの中には、この利益がほとんどない状態でやっている方もいると思いますが、そういう状態であるのなら、もう一度経費の見直しから始めてみる必要があるかもしれません。

    ただし、安いけど質の悪い材料では意味がありませんし、スタッフたちのお給料が安すぎては人が集まりません。逆にお給料が高すぎる(これはほとんどあり得ないとは思いますが)のもそれはそれで問題です。その上で広告にも費用がかかります。
    ここら辺はバランスだと思います。
    そしてサロンの方向性です。
    自分の経営していくサロンがどんなタイプなのかを考慮して、それに見合った経費の使い方をする、というのも大切な部分ではないでしょうか?
    もし数字が苦手だというのなら、極力数字を見て覚えていくようにして、必要であればアドバイザーなどに一度見てもらう、というのも方法です。

    人を使ってネイルサロンを経営してビジネスをするのであれば、ここまで考えてやる必要があります。

    サロン1店舗くらいでやっていくのであればある程度“なあなあ”でいけても、複数店舗展開や店舗を人に任せてやっていくというのならそこにはビジネスとしての数式があり、そこに当てはめた経営をしていく必要があります。
    「まあ、いいや」では、ネイルサロンを続けていくことは出来ないのです。

    ですから、“感覚”というのではなくて、しっかりとした根拠の基で考えていくことが大切なのです。

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