知識集

  • ネイルサロン経営2017.07.19

    こんにちは。

    仲村和也です。

    今までに色々なネイルサロンのコンサルティングに入っていますが、当たり前のことですが各サロンで経営戦略が同じということはありません。

    マイサロンも含めて今まで30件近くのサロンを見てきましたが、いちばん解りやすい違いは立地条件です。
    これによって戦略は大きく変わってきます。

    激戦区のサロンに必要なのは“宣伝”

    根本的なビジネスの原理原則は同じですが、
    表面上、例えば激戦区とそうではないところでは経営戦略は大きく違います。
    ここが解らないと、サロンをオープンしてから数ヵ月後にはキャッシュアウトをして経営が出来なくなってしまうことも多々あります。

    激戦区の場合は、いかに資本をかけるか、ということがポイントとなります。
    初めはハイリスク・ハイリターンです。
    激戦区ではネイルサロンが数多くあります。
    ホットペッパービューティーだけでも100店舗以上。
    その中からお客様があなたのサロンに辿り着くまでにはどうしたらいいのか?

    これは目立つように宣伝をするしかないです。
    “宣伝=お金”でありその費用はかなりかかります。
    その代わり、しっかりと集客ができる宣伝を使えば、集客自体は難しくはないのです。
    お金をかければ集客は出来るのです。
    要は、どこに投資をすればいいのかが解っていて、しっかりとリターンが来る仕組みを作ることが出来るということです。

    その時には、「宣伝費」と「人件費」にしっかりとお金をかけることがとても重要です。
    激戦区にあるサロンでは、この2つが非常に大切な投資になります。
    そして宣伝の内容にしても、その地区にはどんな人たちが集まっているのか? ライバル店たちはどのようなことを売りにしているかなどをしっかりとリサーチして、その場所のニーズに合った戦略を考えた上で、自分のサロンなりの売りをハッキリと打ち出して宣伝することも必要です。

    人件費にしても、優秀なアドバイザーを雇ったり、ネイリストの確保や教育にもきちんとお金をかけることも大切です。
    激戦区といわれる場所では、サロンを上げてそれに対応する気持ちと準備が重要になってきます。

    激戦区から離れた場所での戦略は…

    しかしながら、激戦区から少し離れた、例えば地方都市…マイサロンでいいますと柏店などがそうだと思うのですが、そういう地域ではいくら投資をしてもなかなか集客が厳しい場合もあります。

    もちろんオープン前からプランディングをかけて、駅前路面店などでサロンを出せば別でしょうが、通常のマンションタイプのサロンだといきなりの集客には時間がかかることになる場合があります。
    ですがその代わりにメリットとしては、リターンが少ない分リスクも低いのです。

    ただ地方都市のいいところは、すぐに利益にならなくても、土台が出来上がれば大きな利益になる可能性も高いということです。
    この見極めがとても大切になってくるでしょう。

    地方都市などでは、当然のことながら激戦区に比べればライバル店も少ないです。
    そのひとつの理由には集客が大変で難しい、ということがあるのですが、これを逆にチャンスだと捉えることも出来るはずです。
    考えてみて下さい、地方都市にだって女性は沢山いるのです。ということはお客様になって貰える方たちが存在しているということです。

    激戦区と同じように、地方都市でも宣伝は必要ですが、ここでのポイントは、まずはネイルサロンがあるということを女性の方たちに知って貰うことです。
    そしてよりリピーター率を上げることも大切です。
    前述したとおり、激戦区のように宣伝してすぐに集客が見込めることは少ないかもしれませんが、サロンの場所を知って貰い1度でもご来店して頂ければチャンスは拡がるわけです。
    後はその地域のニーズに合った戦略をとるのは激戦区と同じです。

    よく「地域密着型」ということをいいますが、人の流れの早い激戦区とは違い、その地域に暮らしている方たちのニーズにさえ合えば、リピーターになって貰える可能性も高くなります。
    何も中心都市に行かなくても、すぐ近くにいいネイルサロンがあるんだ、という認識を持って貰うことが重要です。

    ザックリな説明ですが、このように立地条件が変わるだけで、宣伝ひとつを取ってもやり方は大きく変わってくるので、そこを間違えずにすることです。
    そして、大きな利益を取りたいのか? そうではなくてサロンをやっていければいいのか? など、あくまでも自分がどれくらいの利益を求めているのか?
    ここを明確にしていくことも経営戦略を考えるポイントとなるでしょう。

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