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ネイルサロンを続ける為に必要な専門家は?

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こんにちは。

仲村 和也です。

ネイルサロンをオーナーとして運営していくうえでスタッフとのコミュニケーションはもちろんですが、今まで色々ありましたがやってこれたのには外部に心強いブレーン居たからということも大きいです。

やはりビジネスをやっていく以上様々なトラブルが起きます。

これはある程度はしょうがないですし、これがあることによって成長できているともいえます。

そんなトラブルの時にそなえて、普段から、弁護士、社労士、税理士とは繋がりがあったほうがいいと思います。

もちろん費用が発生しますので個人の方がネイルサロンを経営するためにオープン当初から顧問契約をする必要はありませんし、費用的にも現実的ではありませんが、店舗展開や会社組織を視野にいれているのであれば早めに相性のいい方を探しておいたほうがいいと思います。

相性、といういい方をしたのは弁護士も税理士も社労士もみんながみんな同じ考えではないからです。

例えば融資についてお願いする場合、同じ税理士という肩書きでも人により全く違う考え方を提案されることがあります。

ある程度余裕をもって大きく融資を受けましょう。と、いう税理士も居れば、とにかく必要最低限にし返済を少なくしよう。という考えの方もいます。

事業計画から細かく見る方もいれば数字だけという方もいます。

これはどちらが正解というわけではありません。

どちらにもメリットとデメリットがあると思いますので、このどちらの考えが自分にあっているかということです。

そして気をつけて頂きたいのが、あくまでも言いなりになる必要はない。という事です。

税理士さんが言ったから弁護士さんに言われて、、、という話をよく聞きますが、自分はどうしたいかをきちんと伝え、それに対してどう動いてくれるのかということが大事です。

もちろん法律などを動かせないのは当たり前ですが、高い料金を支払いながら納得行かない方向に行ってしまうのであれば必要ないのです。

考え方が合わなければ替えることも重要だと思います。

あくまでもビジネスを発展させるために居る存在だということを忘れないでください。

もちろんビジネスがベースですが、やはりここも、対人間ですので何かあった時だけではなく、定期的に連絡をとりサロンの近況を伝えるなど普段からコミュニケーションをとり信頼関係をつくっていくことも大切です。

ここのコミュニケーションがとれているとトラブルを早急に対処できたり、やはりそれぞれ専門家ですので色々と勉強になりますし心強いです。

外部のブレーンにはこのほかにもクーポン業者や仕入れ業者などもいます。

こちらについてはまた書かせていただきます。

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